日本キャンプ協会

キャンプの歴史

ここでは「教育的」すなわちキャンパー(キャンプ参加者)の成長に関わる活動の一環として行われているキャンプ(教育キャンプ・組織キャンプ)について、その発生から今日までを見てみることにしましょう。


教育キャンプと組織キャンプは、ほぼ同義に使われます。一般的に組織キャンプというとキャンプを運営する形態と考えられがちですが、組織キャンプとは「Organized Camp(ing)」の邦訳でキャンプのカリキュラム(プログラムの導入から終了まで)が教育効果を得られるように考えられ、きちんと編成(Organized)されているキャンプのことを言います。(当然、キャンプの目的を達成するためにその運営責任を担うキャンプ長、プログラムディレクター、マネジメントディレクター、カウンセラーなどが配置されてキャンプが行われるのですが、この役割分担のことを組織と言っているわけではありません)


始まりはアメリカから

1980年代に出版された「Outdoor Environment Education」というテキストの冒頭には「野外教育とは米国及び世界の隅々まで広がった概念であり、言わばアメリカが世界に与えた素晴らしい贈り物の一つである」と書かれてあります。


この「野外教育という概念」の中に当然キャンプも含まれているのですが、米国が世界に先駆けて行ったという教育的キャンプは記録をたどっていくと1861年に遡ることが出来ます。
1860年代というのは米国では南北戦争の時代です。米国コネチカット州にあるガナリー・スクール(Gunnery School)の校長F.W.ガン(Frederick William Gunn)夫妻が生徒のためにミルフォードで行った2週間の野営生活が最初のものだとされています。ガン校長は生徒たちがテントや地面に直接寝たりする兵士たちの行動に憧れ、自分たちもやってみたいと望んでいる姿を見て、少年たちにそのような体験を与えることは意味のあることだと思い、学期の終わりに生徒たち全員を野外に連れ出し野営生活をしたと記録されています。


実際にこの共同生活体験は、非常に有意義であったことから1879年まで続けられました。
その後、1880 年には牧師であったG.W.ヒンクリー(George Walter Hinckley)がロードアイランド州で最初の教会キャンプを、1890年にはルーサー・ギューリック(Luther Halsey Gulick)夫妻が少女に対するキャンプを開始し1910年にはキャンプファイアーガールズという団体を設立するなどキャンプ活動の輪は全米中に広がっていきました。


組織キャンプの普及に大きな影を与えたのは1885年にニューヨーク州オレンジ湖畔で行われたニューバーグYMCAのキャンプであると言われています。これはサムナー・F・ダッドレー(Sumner F.Dudley)という専門の指導者によって展開されたキャンプで、7人の少年を対象に8日間にわたって行われました。このキャンプは1891年にカナダとニューヨーク州に接するシャンプレーン湖畔に場所を移して固定キャンプとなり、今日の組織キャンプの基本となりました。


1890年代以降各地に拡がったキャンプ

一方、1890年代以降になるとヨーロッパ各地でも様々なスタイルの野外教育が行われるようになりました。ドイツでは1895年にベルリン郊外の野山を歩くことから始まったワンダーフォーゲル(渡り鳥)運動が姶められました。このワンダーフォーゲル運動は多くの共感を呼びドイツ全土から世界に広まって1910年にはドイツの小学校教師リヒアルト・シルマンによるユースホステル運動へと発展し、ワンダーフォーゲル運動と共に世界中に広まっていきました。


イギリスでは、ボーア戦争の英雄ベーデン・パウエル(Robert Baden-Powell)が「Scouting for Boys」という本を著し、青少年の教育・育成のためのグループを作り1907年にブラウンシー島でキャンプを行ったことがボーイスカウト運動の始まりとなりました。この運動は少年たちの肉体的、精神的、道徳的、社会的側面などの資質開発を目的とし、その後世界各国に組織が作られ、キャンプ活動の普及にも大きな影響を与えることとなりました。また、1910年にはパウエルの妹アグネス・パウエル(Agnes Baden-Powell)によってガールスカウトも誕生しています。


このように19世紀の終わり頃から20世紀の初めにかけて、世界の各地で青少年の自主自律や社会性、道徳性の向上を促すためのムーブメントが起こる背景には当時の急速な都市化や工業化を推し進める近代社会ヘの過渡的な状況が大いに反映されていると思われます。


社会を映す鏡としてのキャンプ

米国の環境教育学者でありモンクレア州立大学付属ニュージャージー・スクール・オブ・コンサベーションの所長であったカーク博士(John J. Kirk)は1940年代以降の野外教育について、「1940年代=レクリエーションの強調された時代」、「1950年代=カリキュラム重視の時代」、「1960年代=自然保護強調の時代」、「1970年以降=環境教育強調の時代」、と大まかに時代を区切って野外教育を概括しました。これによって野外教育が1960年代以降に新たな方向性をたどっていることがうかがわれます。それは1962年にレイチェル・カーソン(Rachel Louise Carson)が著わした「沈黙の春」によって、私たちが力ずくで地球の資源を収奪しつつ暮らしてきたことの限界に気づかされ、自然との共生や持続可能な生き方とは何かという課題に直面したことが契機となったからでしょう。


このようにキャンプはそれぞれの時代が内包する課題と無縁ではなく、社会を映す鏡の役割を果たしながらキャンプ自身の中でその課題解決方法を模索しつつ展開され続けているのです。


日本のキャンプのはじまり

日本の組織キャンプは20世紀の初頭から開始されており、ボーイスカウト、ガールスカウト、YMCA、YWCAなどの主として民間の青少年団体により推進されてきました。
現在、琵琶湖畔の雄松岬には1916年にボーイスカウト(京都少年義勇団)の13人がキャンプをした証として、「日本ボーイスカウト初野営の地」の記念碑が建てられています。また、1920年には大阪YMCAの増田健三が兵庫県西宮市の北側にある南郷山の松林で簡易天幕を設営して開設した記録が残っています。このキャンプは2週問行われ、延べ75人が参加しました。同年にはガールスカウトのキャンプも猪苗代湖畔で実施されており、これは英国人伝道師ディクソン女史(Eleanor M. Dixon)の指導のもと行われたものです。


1932年、東京YMCAの少年事業委員であった小林彌太郎は野尻湖畔に私費を投じて、ボーイズキャビン4棟、本部棟、食堂、実習リーダー小舎、医務室、来客宿舎などを備えたキャンプ施設を完成させ、7月23日から8月26日までの5週間にわたる我が国初の長期少年キャンプ「野尻学荘」を実施しました。その参加者は少年24人、リーダー4人、実習リーダー6人、医師1人その他総勢44人でした。このキャンプは米国の哲学・教育学者ジョン・デューイ(John Dewey)の理念に基づいた組織キャンプを我が国で実践する一つの理想の場であったと言えます。


一方、キャンプという名称は用いないながら、学校や自治体教育委員会等の主催による林間学校的な行事も古くから行われており、学習院が1880年に隅田川で合宿の游泳演習を始めたという記録も残っています。いずれも自然に恵まれた海や林間に児童を転地させ海水浴、ハイキング、登山、学習などのブログラムを用意し共同生活体験の場と機会を提供したものです。


文部省(現文部科学省)学校衛生課の統計(1926年)によると全国夏季休暇聚落(林間学校やキャンプ)数は、1918年には178ケ所であったものが1923年には1,384ケ所にまで増加したとされています。しかし、その後の時局を反映して1940年頃には聚落事業等が心身鍛錬の場として扱われるようになり、日本は戦時体制へと向かいキャンプの活動は次第に中断を余儀なくされる事となりました。


第2次世界大戦後のキャンプ

1945年、第二次大戦が終結し敗戦国日本のキャンプはいち早く復興がはかられ、戦後民主主義教育の場として、あるいは社会福祉の場として展開されていきました。1947年、YMCAが山中湖キャンプで戦後初の「キャンプ指導者養成講習会」を開催し、1951年には読売新聞社が長野県戸隠高原で「第1回全日本(高校)学生キャンプ」を開催ました。また、1953年には朝日新聞大阪厚生文化事業団がアサヒ生駒キャンプセンターを開設し指導者育成に乗り出すなど、社会的にも広くキャンプの意義が認められるようになりました。


この頃、文部省もキャンプの教育的意義を認めるようになり、1953年には『キャンプ指導の手引き』を、1956年には『野外活動に関する安全指導の手引き』を刊行。前後して1955年には各都道府県教育委員会から派遺された講習参加者を東西2ケ所(山中湖畔の日本青年館青渓寮・アサヒ生駒キャンプセンター)に集めて、「第1回教育キャンプ指導者中央講習会」を実施しました。これは1960年に「全国野外活動指導者講習会」となって2008年まで続けられました。


キャンプの拡がり

1950年から1970年にかけて特別な課題に対処しようとするキャンプが開催されるようになりました。すなわち肢体不自由児キャンプ、体育の嫌いな子のキャンプ、幼児キャンプ等々がこれにあたります。これは参加者のニーズの多様化に対応する主催者の姿勢や体制が整ってきた結果であると言うことが出来るでしょう。また、近年ではスペシャル・ニーズのキャンプとして不登校児(者)のキャンプ、グリーフキャンプ、認知症者のキャンプ、引きこもりの青年達のキャンプ、難病とたたかう子ども達のキャンプ等々が専門の医師やカウンセラーと協力して各地で実施されるようになりました。


1961年には「スポーツ振興法」が公布され、キャンプがこの法律の中に「スポーツの一つ」として位置づけられ、キャンプの普及に大きな影響を与えることとなりました。この「スポーツ振興法」は2011年に「スポーツ基本法」として改正されましたが、その24条にスポーツとしてのキャンプが位置付けられています。


キャンプを支える行政の施策や民間団体

1971年に環境庁(現環境省)が設立され、過度の都市化や開発重視の考え方を改め自然保護や自然とのふれあいを推進するための施策が多く実施されるようになりました。また、文部省は1973年にグリーンスクールを、国土庁(現国土交通省)は1978年にセカンドスクールを始めました。


さらに文部省は1984年にこれらを統合し、自然教室推進事業を推進することとなり、l975年には全国10カ所の「国立青年の家」(現国立青少年交流の家)に加えて「国立少年自然の家」(現国立青少年自然の家)を新たに高知県の室戸に開設。次いで那須甲子、諌早、花山等へと矢継ぎ早に大型野外教育施設の新設が続きました。―方で、従来から野外教育活動の先端を担ってきたYMCA、YWCA、ボーイスカウト、ガールスカウト等の団体に加え、日本アウトワード・バウンド協会、ヤックス自然学校、ワンパク大学、日本児童野外活動研究所、ホールアース自然学校、国際自然大学校等々の民間団体が新たに産声をあげ、民間における野外活動の分野での先進的な役割を果たすこととなりました。これらの団体は現在でも中核的存往として今日の日本の野外教育活動の基盤を支える力となっています。


1995年に起こった阪神・淡路大震災から新潟中越大震災までの10年問(1995年~2004年)は、野外活動関係者による震災被災者の支援活動が評価されたことにはじまり、中教審の「生きる力」、自然学校宣言(自然が先生)野外教育全国フォーラム、野外教育学会設立、NPO法制定、子ども長期自然体験村の開始、野外活動指導者の知識・技能審査事業の文部大臣認定、自然体験活動推進協議会(CONE)設立、子どもゆめ基金の創設、子どもの居場所事業の開始等々と野外活勤(自然体験活動)にとっては大きな追い風の吹いた時代となりました。


特に1996年に文部省生涯学習局に答申された「青少年の野外教育の充実について」ではキャンプの有用性が強調され、青少年の「生きる力」がキーワードとなり、この「生きる力」を身につけるには野外活動、自然体験活動が最も有効とされ、そのためには専門指導者の積極的な確保と養成が急務であることが指摘されました。


様々なタイプのキャンプ

従来、組織キャンプは主に青少年育成を中心に考えられてきたのですが、1980年代半ば以降は環境教育の場としてのキャンプの有用性も大いに注目されることとなります。第1回清里フォーラムや日本環境学会の設立、日本環境フォーラム、エコクラブ等々の設立が相次ぎ、キャンプ等の野外活動におけるプログラムの組み立ての中に従来のものとは違った要素のアイディアやアクティビティが取り入れられ多彩なキャンプが展開されるようになりました。


また、特に日本では少子高齢化社会を背景に中高年者を対象にしたシニアキャンプやファミリーキャンプなどが行われるようになったり、以前は限られた団体や指導者によってのみ実施されていた知的障がい者や身体障がい者、認知症者を対象にしたキャンプもさまざまな団体や施設の取り組むところとなってきています。



※photo credit: “Mr. Gunn & School Camping in Old Milford, 1862, P6555, Paula and George Krimsky ’60 Archives and Special Collections, The Gunnery, Washington, Connecticut.”